ポイント
数人ピックアップして先に検証する場合、対象者は［給与設定］ごとに1名以上選択するようにしましょう。
残業が多い従業員や各種控除や手当がある従業員など、検証箇所が多い従業員を選択するのがおすすめです。
給与オプションの初期設定が完了したら、給与計算の検証を行います。
お手元にある過去の給与データと比較を行い、差分のある場合は設定を見直して解消しましょう。
初期設定が完了していない方は「レコル給与オプション初期設定ガイド」を確認して、初期設定を完了させてください。
給与計算検証の流れ
STEP１：事前準備
給与計算をする前に、以下３つの事前準備を行います。
STEP１-１：給与画面の見方を知る
レコルの[給与メニュー]を選択すると以下のような給与一覧画面になります。
※赤で囲っている部分を今回の検証時に操作します
- （A）給与明細を確認する年月（例：2024年3月）を選択します
※給与を確定した月にチェックマークが表示されます - （B）給与計算を行う支給日(締め日)を選択します
※給与設定の支給日(締め日)毎にタブメニューが表示されます - （C）データについての作業をします。（支給日(締め日)ごとに表示されている全員分の作業を行います）
- 自動計算に戻す... レコルの勤怠データ取込やインポート/手入力での入力内容（勤怠データ、支給金額、控除金額、備考）を編集前の状態に戻すことができます
- レコルの勤怠データ取込... 勤怠項目設定の「レコル勤怠の連携設定」が有効の勤怠項目をレコルから取り込みます。勤怠項目に入力がある場合、レコルの勤怠データで上書きします
- インポート... レコル以外から勤怠データを取り込む場合はこちらからインポートできます。（個人ごとに手入力することも可能です。）
「支給」「控除」項目についても、給与設定で「毎月手入力」を選択している項目をインポートで一括入力することも可能です。 - ファイル出力... 支給控除一覧表などのデータ出力が可能です。
確定前に出力できるもの：給与データ(CSV/テキスト)/支給控除一覧(CSV/テキスト)
確定後に出力できるもの：支給控除一覧(PDF)/給与明細(PDF) - （D）利用者名を選択すると次で説明する給与詳細画面が開きます
- （E）各利用者に設定されている「給与設定」を確認できます
- （F）現時点での計算結果を確認することができます。前月比は薄いグレーで2段目に記載されています
※確定済みの前月の給与が比較対象となります（前月の給与が未確定の場合は比較されません） - （G）勤怠データ取込がすでにされているものか確認できます
利用者名を選択すると、各利用者の給与詳細画面が開きます。
文字の色について：
青字：レコルの勤怠データ取込/インポート/手入力などで編集済み
グレー：自動計算結果
黒字：確定時点の金額※確定取り消し後も変動しない金額部分は黒字となります
※赤で囲っている部分を今回の検証時に操作します
- （ａ）給与明細を確認する年月（例：2024年3月）を変更します
- （ｂ）勤怠データが取込済かどうか確認できます
- （ｃ）データについての作業をします（利用者個人の作業を行います）
- 自動計算に戻す... レコルの勤怠データ取込やインポート/手入力での入力内容（勤怠データ、支給金額、控除金額、備考）を編集前の状態に戻すことができます
- レコルの勤怠データ取込... 勤怠項目設定の「レコル勤怠の連携設定」が有効の勤怠項目をレコルから取り込みます。勤怠項目に入力がある場合、レコルの勤怠データで上書きします
- 給与明細（PDF）の出力... 給与明細のPDF出力が可能です。
- （ｄ）勤怠項目欄です。手入力する場合は右上の編集ボタンを押してください
- （ｅ）支給項目欄です。手入力する場合は右上の編集ボタンを押してください
- （ｆ）控除項目欄です。手入力する場合は右上の編集ボタンを押してください
- （ｇ）合計、年間累計（過去月（確定済み）と表示月を合計した金額）、その他が表示されます
- （ｈ）利用者の情報（単価設定、支給詳細、事業主負担）が表示されます
- （ｉ）備考欄です。給与明細に個別に記載する内容を入力できます
STEP１-２：給与明細の確定前後の仕様を知る
給与明細を確定すると、従業員へ給与が公開されます。（STEP1-4の表示設定がされている場合）
また、各種書類作成が可能となります。
「給与明細を確定」した後でも、「未確定」に戻すことが可能です。
★給与を未確定に戻した場合でも、金額は変わりませんので、確定時点の給与情報（勤怠データ/支給/控除/備考など）に対して修正を行うことができます。
※未確定に戻す場合、給与設定の支給日の変更、支給項目や勤怠項目の追加等を行った場合は現在の設定が反映されますのでご注意ください。
確定後にできること
- ・従業員への給与明細公開日の指定、公開通知メールの設定
- ・給与の振込依頼ファイル作成
- ・住民税の振込依頼ファイル作成
- ・所得税徴収高計算書作成
- ・随時改定（月額変更届の作成）
随時改定の対象者がいる場合、ダッシュボードの右上に対象者がいることがアラート表示されます - ・ファイル出力
支給控除一覧(PDF)：確定後の金額をチェックできます。（委託もとへの提出用としてもご利用ください。）
給与明細(PDF)：従業員に公開される給与明細を確認できます。（メール添付や紙配布の場合にもご利用ください。）
確定後にできないこと
- ・給与の金額変更、給与の再計算
- ・該当期間の勤怠登録や従業員情報の反映
STEP１-３：検証対象を決める
過去の給与の中で、比較検証する月を決定します。
前月や前々月など、直近の月を検証対象にすることをお勧めしておりますが、4月など、給与改定が行われた月は避けた方がよいでしょう。
STEP１-４：検証用に設定を確認する
検証をする際は、従業員に誤って検証中の明細が公開されないように設定を確認します。
［設定］＞［環境設定］＞「給与明細・賞与明細の公開設定」で「ホーム画面に[給与明細]メニューを表示する」を無効にしてください。
※初期値では無効になっているので、有効になっていないか念のため確認しましょう
検証完了後、有効化する際は公開期間の指定が可能です。
STEP２：給与計算実施
給与一覧から検証する年月、支給日(締め日)を選択します。
ポイント
＜検証したい従業員が一覧に表示されていない場合＞
利用者管理で利用者の「生年月日」「入社日」「給与設定」など、登録必須情報が未登録の可能性がありますので、設定を見直してください。
給与自動計算実施は以下の手順で進めてください。
STEP２-１：レコルの勤怠データ取込
「レコルの勤怠データ取込」を選択し、取込むデータの対象期間（前月/当月）を選択し、実行します。
ポイント
レコルを使用し始めたばかりで１か月分の勤怠データがない場合は、まずレコルの勤怠管理に過去の勤務データをインポートする必要があります。
詳細は「勤務データの一括更新」の「インポートを活用する」を確認し、インポート後に取込を実行してください。
STEP２-２：正しく取込ができているか確認する
レコルの勤怠データが過去給与データ通りに取込ができているか確認します。
利用者の個人名を選択し、給与詳細ページを表示して「勤怠」欄を確認してください。
※インポート/手入力前のため、レコルの勤怠データ取込で編集されたものすべてが青字で表示されています。青字の値に間違いがないか確認してください。
ポイント
＜勤怠項目の取込データ結果が想定とは異なる場合＞
- 〇取込期間にミスがないか確認しましょう（前月のデータを入れるべきなのに当月のデータを入れているなど）
- 〇［勤怠項目設定］を確認しましょう。
- 勤怠管理側で使用している集計項目やカスタム項目は自動で追加されません。給与明細に表示させたい項目があれば［勤怠項目設定］をしてください。
- 項目はあるがデータ内容が想定とは異なる場合、「レコル勤怠の連携設定」で連携する項目が異なっている可能性があります。
- 「勤怠項目設定を設定する」を確認してください。
※連携設定を更新したら、「給与一覧」に戻り、もう一度「レコルの勤怠データ取込」を実施して値を再確認してください。
STEP２-３：外部勤怠データ、給与データの手入力/インポート
勤怠データを外部データから入れたい場合は、勤怠の編集ボタンから手入力してください。
給与データ（「支給」「控除」項目）についても、給与設定で「毎月手入力」を選択している項目があれば、値の入力が必要です。それぞれの編集ボタンからデータを入力してください。
データはすべてインポートで一括設定することも可能です。
詳細は以下リンクを参照してください。
勤怠データの取込、給与データの更新が完了したら、自動計算されますのでSTEP2：給与計算実施は完了です。
STEP３：支給額を一致させる
まずは支給額がお手元の過去給与と一致するか確認します。
※支給額が一致しない限り、基本的に控除額も一致しません。まず支給額を先に一致させましょう。
総支給額と各項目の金額をチェックし、一致している場合はSTEP４：控除額を一致させるへ進んでください。
不一致の場合は以下ポイントを見ながら、設定内容を見直し、給与計算結果をあわせてください。
ポイント
［給与設定］で設定した「単価設定」の内容による利用者ごと単価金額や支給詳細は、右側の利用者情報で確認することができます。
ログインIDをクリックすると利用者情報の設定を変更することも可能です。
ポイント
＜各支給項目の金額が想定とは異なる場合＞
- 〇［給与設定］の「支給項目」で一致していない項目の「金額形式」を確認しましょう
- ・「利用者情報に設定」：［利用者管理］から利用者個人ごとの金額を確認してください。
- ・「毎月手入力」：手入力/インポート時の入力ミスのため、値を直接編集してください。
- ・「計算式」：式で利用している各項目の値が想定通りか、計算式は正しいか確認してください。
＜「マイナス計算」の支給項目の金額が0円になる場合＞
- 〇［給与設定］の「支給項目」の詳細設定で「計算結果がマイナスの場合は0円」が有効になっていないか確認してください。
＜通勤手当の金額が想定とは異なる場合＞
- 〇右側の利用者情報の「通勤手当の支給条件」「通勤手当の単価」を確認しましょう
- ・通勤手当の設定は［利用者管理］＞「給与情報」で行います。
- ・支給条件が「出勤日数に応じて毎月」だった場合、通勤手当の計算に使用する勤怠項目の設定は、［給与設定］＞「支給項目」＞「通勤手当」で設定します。
- ※通勤手当の上限設定がされている場合があります。あわせて「支給する通勤手当の上限を設定する」もご確認ください。
STEP４：控除額を一致させる
次には控除額がお手元の過去給与と一致するか確認します。
※社会保険料・雇用保険料の金額が一致していないと、所得税の金額も一致しません。
各控除項目は上から一致させていきましょう。
総控除額と各項目の金額をチェックし、一致している場合はこれで給与計算の検証は完了です。
ほかの従業員も同様に給与自動計算を実施し、検証を行いましょう。不一致の場合は以下ポイントを見ながら、設定内容を見直し、給与計算結果をあわせてください。
ポイント
［給与設定］で設定した「単価設定」の内容による利用者ごと単価金額や事業主負担の詳細は、右側の利用者情報で確認することができます。
ログインIDをクリックすると利用者情報の設定を変更することも可能です。
一致していない場合、支給項目や控除項目の詳細設定で計算対象の選択等が誤っている可能性があるため、設定を見直してください。
ポイント
＜各控除項目の金額が想定とは異なる場合＞
- 〇［給与設定］の「控除項目」で一致していない項目の「金額形式」を確認しましょう。
- 利用者情報や計算式で利用している各項目の値が想定通りか確認してください。
＜社会保険料が全従業員一律で計算されていない場合＞
- 〇全従業員一律で計算されていない場合
- ［設定］＞「事業所設定」＞「社会保険」が正しく設定されているか確認してください。
- 社会保険の「適用年月」は［設定］＞［給与設定］の「社会保険料の徴収方法」の設定によって異なります。
「翌月徴収」・・・設定した適用年月の翌月に支給される給与より、該当の保険料率が適用されます
「当月徴収」・・・設定した適用年月に支給される給与より、該当の保険料率が適用されます - 例：2025年5月の給与から適用をさせたい場合、
給与設定の「社会保険料の徴収方法」が「翌月徴収」の場合は2025年4月に、
「当月徴収」の場合は2025年5月と設定する
＜社会保険料が計算されない利用者がいる場合＞
- 〇［利用者管理］＞「社会保険」＞「健康保険 / 厚生年金保険」で
標準報酬月額が設定されているか確認してください。 - 〇対象者の年齢を確認してください。
健康保険料は75歳まで自動計算されます。後期高齢者医療制度の対象者は計算方法を「直接入力」にして金額をご入力ください。
厚生年金保険料は70歳まで自動計算されます。高齢任意加入被保険者の方は計算方法を「直接入力」にして金額をご入力ください。 - 〇［利用者管理］＞「社会保険」＞「健康保険 / 厚生年金保険」で
それぞれの保険の計算方法が「直接入力」になっていないか、なっていて問題ない場合は金額に間違いがないか確認してください。 - 〇［利用者管理］＞「社会保険」＞「雇用保険 / 労災保険」で
- 雇用保険の加入/未加入、労災保険の対象/対象外が正しく設定されているか確認してください。
- ・標準報酬月額：［利用者管理］＞「社会保険」＞「健康保険 / 厚生年金保険」
- ・健康保険料率：［設定］＞［事業所設定］＞「社会保険」＞「健康保険」
- ・介護保険料率：［設定］＞［事業所設定］＞「社会保険」＞「健康保険」
- ・厚生年金保険料率：［設定］＞［事業所設定］＞「社会保険」＞「厚生年金保険」
- ・社会保険の計算対象：［給与設定］＞「支給項目」＞「詳細設定」で「社会保険の計算対象」が有効
- ・労働保険料率：［設定］＞［事業所設定］＞「労働保険」＞「労災保険」/「雇用保険」
- ・労働保険の計算対象：［給与設定］＞「支給項目」＞「詳細設定」で「労働保険の計算対象」が有効
- ・所得税率：［設定］＞［事業所設定］＞「所得税」
所得税は「税額表(月額表)を参照する」のみ設定可能です。※電算機計算には対応しておりません - ・所得税の計算対象：［給与設定］＞「支給項目」＞「詳細設定」で「所得税の計算対象」が有効
- ・住民税額：［利用者管理］＞「住民税」
該当月に記載された金額を該当月に支給する給与より控除する仕様です。
＜社会保険料が想定とは異なる利用者がいる場合＞
＜雇用保険/労災保険を計算したくないのに計算される利用者がいる場合＞
＜計算式に利用する主な項目の設定場所＞